未来の学びと持続可能な開発・発展研究会 実績・業績

 

未来の学びと持続可能な開発・発展研究会(みがく SD 研)

TRansdisciplinary Initiative on Action & Learning for Sustainable Development(TRIAL for SD) depuis 2015

異分野融合を志向する越境研究・実践者ネットワーク

 

みがく SD 研は、グラノヴェター(1973)が指摘した弱い紐帯(Weak ties)の強さと、何でも吸い込んでしまうブラックホール的 なメンタリティを有した、異なる専門分野(社会学、法学、環境心理学、行政、教育等)の実践的な研究者の分野横断的・越境的研 究・実践団体です。みがく SD 研はイヴァン・イリイチが提唱するコンヴィヴィアリティ(Conviviality)を大事にしており、「共 愉」的で「相互依存しながら自立する自由な共生」を特徴としています。自主研究だけでなく、学会や地域団体、学校、自治体、 企業、CSO(NGO・NPO)などのマルチセクターと協働し、研究と実践を行っています。

研究・実践内容

「SDGs を指標とした地方自治体の持続可能性に関する政策の実態調査・研究」 「教育・PBL(Project Based Learning・Problem Based Learning)・ESD の実践・研究」 「異分野融合を志向する越境研究者ネットワークによる社会問題解決の研究」 「評価手法の研究」

 

会員一覧

共同代表: 村松陸雄(武蔵野大学工学部教授/環境心理学)田中優(日本福祉大学社会福祉学部教授・行政専修長/地方自治論・自治体公共政策)

事務局長: 村山史世(麻布大学生命・環境科学部准教授/武蔵野大学客員教授/あざおね社中会長/International Green Mapmakers Advisory ・法学)

事務局会員:

石井雅章(神田外語大学グローバル・リベラルアーツ学部教授/環境社会学)

滝口直樹(立教大学21世紀社会デザイン研究科特任教授、武蔵野大学客員准教授、合同会

社環境活動支援工房代表社員/環境行政)

長岡 素彦(一般社団法人 地域連携プラットフォーム代表理事/ESD)

畑正夫 (兵庫県立大学地域創造機構教授/公共政策)

 

会 員:

伊藤通子(東京都市大学教育開発機構副機構長・教授/PBL)

大重史朗(一般社団法人多文化教育研究所代表理事、中央学院大学・専修大学・東京都市大学非常勤講師/多文化教育、多文化共生、メディア論)

小山田健(北海道文教大学国際学部(国際教養学科)准教授/観光、PBL、インターンシップ、地域連携、キャリアデザイン)

勝浦 信幸(城西大学経済学部特任教授、日本医療科学大学保健医療学部非常勤講師/創造的地域経営)

小林 久美子(浅草九重女将/ 情報経営イノベーション専門職大学非常勤講師 /千葉大学大学院園芸学研究科博士課程/園芸学・環境学)

清水玲子(明治大学文学部兼任講師/美術史・博物館学・能楽史・風俗史・環境芸術学)

陣内 雄次(宇都宮共和大学シティライフ学部教授/宇都宮大学名誉教授/まちづくり)

杉原亨(関東学院大学 高等教育研究・開発センター准教授/地域創生実践研究所 所員/教育情報学・教育社会学)

高橋 朝美(地球環境パートナーシッププラザ(GEOC)/関東 EPO 職員・協働取組)

高橋梓(近畿大学法学部教養・基礎教育部門准教授/国際文化学・20世紀フランス文学・フランス語教育)

早川公 (大阪国際大学経営経済学部経済学科准教授/文化人類学)

福島聡 (元十文字学園女子大学特別招聘教授/作家・哲学)

松田 剛史(藤女子大学人間生活学部特任准教授/ソーシャルベンチャーあんじょう家本舗代表/ESD)

山口 泰史(帝京大学経済学部地域経済学科教授、武蔵野大学客員教授/人口地理学)

吉本 理沙(愛知大学経営学部准教授/公会計)

 

連携会員

淺川 和也(関係性の教育学会会長/明治学院大学国際平和研究所研究員・平和教育)

本田 正美(電子政府/電子自治体/自治体経営)

 

匿名会員 1名

 

ユース会員

平川雄一 近畿大学 法学部 学生

 

 

論文・論説・書籍

 

石井 雅章(2022)コロナ禍における高等教育へのインパクト,グローバル・コミュニケーション研究,神田外語大学グローバル・コミュニケーション研究所

陣内雄次(2022)アーバンビレッジ再考 -シアトル市の取組からの考察ー,武蔵野大学環境研究所紀要11

陣内雄次(2022)SDGsと地方自治体計画の自分事化に関する一考察,共生科学,第13巻

滝口直樹(2022)科学がいえることと政策でやりたいことの折り合わせ方についての一論考,武蔵野大学環境研究所紀要11

田中優(2022)いま、社会福祉を担う自治体(職員)に何が求められているか~地域共生社会づくりの基盤となる、包括的支援を巡っての一考察~」,マッセOSAKA『研究紀要』, (25) 

田中優(2022)誰一人取り残さない地域共生社会を築くには,とうきょうの自治 ,(123) 長岡素彦(2002)SDGs・ESDと防災・減災,武蔵野大学環境研究所紀要11

松田剛史(2022)環境をテーマにしたワークショップデザインの取組み,武蔵野大学環境研究所紀要11

山口泰史(2022)山形県飯豊町におけるインバウンド受け入れとCOVID-19の影響,武蔵野大学環境研究所紀要11

杉原亨(2022)気候変動対策及び脱炭素社会に対する大学生の意識行動に関する分析,関東学院大学理工学部建築・環境学部教養学会「科学/人間」No51

坂西梓里・村山史世(2022)「SDGsを共通言語とした大学と企業の共創型PBL ―ESD for 2030の一実践― 」日本環境教育学会関東支部年報 (16) 33-38.

早川公、古田雄一、山本博 (2022)非常時遠隔授業設計・運営のエスノグラフィ ―大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部における教職協働実践から―,コロナとアカデミア 茂木謙之介・大嶋えり子・小泉勇人 編,雷音学術出版

村山史世、長岡素彦、陣内雄次、滝口直樹、畑正夫(2022)「持続可能な地域づくり計画の検討:トランジションマネジメントを導入した計画づくりの第一歩」計画行政,45(2)

大重史朗(2021)在留外国人の子どもの特別支援教育をめぐる課題と考察 : 在日大使館による調査結果とインクルーシブ教育の必要性.関係性の教育学Vol20(1).25-40

大重史朗(2021)『多文化共生と夜間中学ー在留外国人の教育課題ー』(揺籃社)(単著)

大重史朗(2021)大学生の新聞購読意識についての一考察ー「メディアリテラシー」授業の独自アンケート結果を事例として,中央学院大学現代教養論叢2(1), 143-160

杉原亨(2021)政府のSDGsに関する政策/ESD(持続可能な開発のための教育)の展開【演習】,  地域創生入門: 地域創生を実現するために押さえておくべき基本事項, 関東学院大学地域創生実践研究所,第一法規株式会社

杉原亨(2021)SDGs及び地域創生に関して大学連携した生涯学習の実践 ‐横須賀市市民大学講座の事例‐,関東学院大学高等教育・研究開発センター年報第7号,

田中優 (2021). 地方分権と福祉行政-自治型地域社会の実現をめざして,月刊福祉,104(6) 12 - 16 

田中優 (2021). 中動態としての地域志向型PBLに関する考察 ,日本福祉大学全学教育センター紀要, (9) 33 - 47

長岡素彦(2021).MIL メディア情報リテラシーとESD 持続可能な開発のための教育 ─ ESD ベルリン宣言、ESD for 2030 ロードマップによるトランスフォーム,メディア情報リテラシー研究,法政大学,第3巻第1号,203–208

長岡素彦(2021).SDGsトランスフォーメーションとSDGsチェンジエー ジェント : 持続不可能な社会とCOVID-19を超えて,武蔵野大学環境研究所紀要,No10,205–214

長岡素彦(2021).SDGsとESD・PBL―2030持続可能な開発アジェンダのためのESD(ESD for 2030),関係性の教育学,Vol. 20 No. 1,205–214

石井雅章(2020).システムから捉える SDGsの「自分ごと化」のフェーズ, 共生科学11,66 - 79

清水玲子(2020).近代における「虫」概念の変容と日本文化の持続可能性,共生科学vol11,日本共生科学会, 124-135

清水玲子(2020).地方創生と博物館の役割に関する一考察,Museum Study31,明治大学学芸員養成課程, 11-22

陣内雄次・松田悠希(2020).住まい・まちづくり学習とSDGs(その2)-持続可能な社会づくりの担い手を育む学び,宇都宮大学教育学部『宇都宮大学教育学部教育実践紀要』第7号、197-204

陣内雄次(2020).SDGsと地方自治体の環境政策,とちぎ地域・自治研究所編『コロナ禍を乗り越え新しい地方自治のあり方を考える とちぎ自治白書2020』(随想舎),40-52

杉原亨(2020).オンライン授業におけるSDGs(持続可能な開発目標)に関する大学生の意見分析 -オンラインホワイトボード(Miro)を活用した双方向授業の実践-,第9回 大学情報・機関調査研究集会 論文集,180-185

田中優 (2020). 地域共生社会と自治体職員,月刊ガバナンス,(235) 17 - 19

長岡素彦 (2020). SDGs ロードマップ 2030 アジェンダ・SDGs よるトランスフォーム 武蔵野大学環境研究所紀要 No.9, 17-27.

長岡素彦(2020).ESD for 2030持続可能な開発アジェンダとMIL、デジタルシチズンシップ―科学技術イノベーション型の教育からESD for 2030への転換,メディア情報リテラシー研究,法政大学,第2巻第1号, 138 - 141

早川公(2021).地方創生は持続可能なまちづくりの夢を見るか?:「SDGs未来都市つくば」を事例として),持続可能な開発における〈文化〉の居場所,307-332,春風社 

早川公(2020).まちとシステムとわたし ―「アナーキーなまちづくり」の理念構築に向けて, 共生科学11,80-89 

早川公(2020).地域志向教育における〈主体性〉の布置―中動態を手掛かりとして―, 関係性の教育学19,183-192 

早川公・近藤友大(2020). 異分野連携フィールドワークによる「地域資源共創」は可能か ―宮崎世界農業遺産認定地域における研究プロジェクトを対象として, 大阪国際大学研究論叢34(1), 21-37 

村松陸雄 (2020). 環境学に対するイメージと期待に関する検討 武蔵野大学環境研究所紀要 No.9, 63-70.

村山史世・谷津直生 (2020) .散乱ごみの実態調査によるアダプト・プログラムの効果測定 麻布大学雑誌 第31巻, 35 - 52.

村山史世・渡邉菜乃花(2020). 2030アジェンダ・SDGsを自分事化するためのツールの開発 第2報 SDGsレンズ 日本環境教育学会関東支部年報 No. 14, 53 - 56.

山口泰史 (2020).  大学教育におけるPBLの実践と地域課題解決への貢献.産学連携学 No.16-2, 1-10.

清水玲子(2019).日本赤十字社参考館設立の背景,博物館学雑誌 45-1,全日本博物館学会,33-58

清水玲子・三浦留美(2019).博物館経営から見る観光,Museum Study30,明治大学学芸員養成課程, 91-101

田口公則・清水玲子(2019).展示見学ポートフォリオづくりを用いた協調的ワークショップの試み― 博物館見学実習を事例として ―,Museum Study 第 30 号,明治大学学芸員養成課程,149-154 研究ノート

田中優 (2019). PBL を用いた”よそ者・若者”と描く持続可能な地域自治のデザイン―京都府南山城村事例からの考察― 地方自治研究 vol34 No.1, 15-26.

石井雅章 (2019). PBL の時間的変容とステイクホルダーの関係性の変容に関する可視化と考察 ― 「休耕地活用プロジェクト」を事例として― 地方自治研究, vol34 No.1, 27-45.

畑正夫・長岡素彦(2019). 大学が地域課題に学ぶ意義を問い直す 関係性の教育学 Vol. 18 No. 1, 39 – 49.

石井雅章・陣内雄次・村山史世・長岡素彦 (2019). 若者の学びが創出するローカル・ガバナンスの可能性 関係性の教育学 Vol. 18 No. 1, 51 – 70.

村松陸雄・滝口直樹・高橋朝美・村山史世・長岡素彦・石井雅章 (2019). 報告 企画セッション報告 2「SDGs の地域社会との接合可能性を探るー マルチステイクホルダー・パートナーシップの観点から」 環境情報科学 48(1)

村山史世・石井雅章・陣内雄次・高橋朝美・滝口直樹・長岡素彦・村松陸雄 (2019). 2030 アジェンダ・SDGs を理解し,自分事化するためのワー クショップの実践-6つの事例と自分事化のフェーズ 武蔵野大学環境研究所紀要 No.8, 47-65.

陣内雄次(2019).住まい・まちづくり学習とSDGs-その可能性と課題を探る-,宇都宮大学教育学部『宇都宮大学教育学部教育実践紀要』第6号、201-208

長岡素彦(2019). SDGs持続可能な開発目標へのアプローチと参画武蔵野大学環境研究所紀要No.8,35-45.

松田剛史(2019). ESD を意識した教職課程科目『特別活動』フィールドワークの実践,藤女子大学人間生活学研究, 第 26 号

田中優 (2018). 学生・教職員・自治体職員・地域住民のための地域連携PBLの実践, ナカニシヤ出版

早川 公(2018).まちづくりのエスノグラフィ -《つくば》を織り合わせる人類学的実践, 春風社

山口 泰史(2018).若者の就職移動と居住地選択, 古今書院

長岡 素彦・村山 史世(2018). 公開シンポジウム特集 ISDGs/ESD×共生教育 共生科学, 9, 32-33.

長岡 素彦(2018). SDGs・持続可能な共生をすすめる ESD・地域連携教育 共生科学, 9, 34-43.

滝口 直樹(2018). SDGs と共生、そして「権利、筋、ことわり」についての一考察 共生科学, 9, 44-52.

石井 雅章(2018). 包摂性・持続可能性への感性を養う PBL 共生科学, 9, 53-62.

村山 史世(2018). 現実の課題に基づいた学びとしての PBL、ESD と共生教育 共生科学, 9, 63-73.

石井 雅章・陣内 雄次・勝浦 信幸・長岡 素彦(2018). PBL 実践における学修成果の可視化手法に関する実践と考察 関係性の教育学, 17(1), 15- 27.

早川 公(2018). 「アンチパターン」概念を手掛かりとして 関係性の教育学, 17(1), 73-84.

村山史世・相場史寛(2018).2030アジェンダ・SDGs を自分事化するためのツールの開発 日本環境教育学会関東支部年報  No. 12, 33 - 36.

村山 史世(2018). 師弟同行型 PBL について -状況的学習と地域共創 関係性の教育学, 17(1), 103-113.

村山 史世・滝口 直樹(2018). 自治体・地域づくりから見た 2030 アジェンダ・SDGs の可能性についての予備的考察 武蔵野大学環境研究所紀 要, 7, 73 - 88.

村松陸雄(2018).大学生による持続可能な開発目標(SDGs)に関する認知武蔵野大学環境研究所紀要,7, 97-109.

石井 雅章(2018). 企業の環境対策を対象とした《他者性》概念を用いた分析枠組みの構築 武蔵野大学環境研究所紀要, 7, 89-96.

早川 公(2018). 「共創」を生みだす地域づくり実践のエスノグラフィ分析 −つくば市北条地区のプロジェクトを事例として− 地域活性研究, 9, 80-89.

早川 公(2018). 「まちづくり」による地域認識の変容 −筑波研究学園都市開発のディスコース分析を通じて− 仁愛大学紀要人間学部篇, 16, 47- 59.

福島 聡 (2018). 「想いの共有」から始まる大学の地域“共創”―当事者意識が“心の種火”を自信に変える―, 地域連携共同研究所年報第 2 号, 61-64.

畑 正夫(2018). 幸せを創出するイノベーションが拓く地域の未来 : 求められるエコシステムの構築 (特集 地域創生), 21 世紀ひょうご: 公益財団 法人ひょうご震災記念 21 世紀研究機構研究情報誌 (23), 16-26.

田中 優(2017).協働型まちづくりの実践と職員の人材育成, 月刊ガバナンス, No.190、46-48. リンダ・トープ、サラ・セージ、伊藤通子・定村誠・吉田新一郎(翻訳)(2017). PBL学びの可能性をひらく授業づくり:日常生活の問題から 確かな学力を育成する 北大路書房

早川公(2017).地域に期待される「大学の役割」とは何かー「地域志向教育」のあり様をめぐってー 地域活性学会第9回研究大会発表論文集, 306-309.

早川 公(2017). 「地域志向教育」とは何か−地域学、フィールドワーク、拡張現実 教育・学生支援センター紀要(宮崎大学), 1, 17-25.

2018.07.13 現在

村松 陸雄・石井 雅章・田中 優・長岡 素彦・村山 史世(2017). 3 つの実践例から考えるPBLの設計とPBLによる変容 武蔵野大学環境研究所紀 要, 6, 15-20.

石井 雅章(2017). 地域に分け入る、休耕地活用プロジェクト (特集 環境教育で次世代リーダーをつくる) 環境会議, 2017 秋号, 168-173.

みがく SD 研紹介記事(2017).地域から考える持続可能な開発目標-2030 アジェンダ・SDGs×自治体計画の公開研究会 環境会議, 2017 秋号, 212-213.

環境会議編集部・山田 智彦・渡辺 真央・相場 史寛・鈴木 遙日・中山 亮太(2017).日々の暮らしから開発目標を考える 環境会議, 2017 秋号, 112-117.

村山 史世(2017). 「ESD の教材としての自治体計画と2030アジェンダ・SDGs—地域課題を取り扱う主体的な学びのために—」日本環境教育学 会関東支部年報, No.11, 29-34.

石井 雅章、國枝 孝之、村田 淳、竹原 健、原田 真輔、家令 悠斗、中野 楓子(2017).タブレット型 CALL システムの開発・運用 情報教育シンポ ジウム 2017 論文集, 163-167.

石井雅章(2017).外語大学におけるタブレット端末BYODの現状と学生の学習状態に関する調査分析 研究報告教育学習支援情報システム (CLE), 4 号 21 巻, 1-7.

陣内 雄次・須田 栞(2017). 防災・減災の視点を取り入れた家庭科の指導内容・方法 に関する一考察 宇都宮大学教育学部教育実践紀要, 3, 195- 202.

陣内 雄次(2017). まちづくりNPOの可能性と課題に関する一考察 宇都宮大学教育学部研究紀要, 第 1 部(67), 147-155.

村松 陸雄、村山 史世(2016). ノンフォーマル教育は大学における持続可能な開発のための教育(ESD)の触媒となるか? 武蔵野大学環境研究所紀 要5, 43-57.

畑 正夫(2017). 大規模災害が想定される地域に暮らす在宅療養者のリスクマネジメント: 公助,自助,共助のバランスの取れた備えのデザイン (特 集 地方創生をORする : エビデンスを生かした戦略展開) 経営の科学, 62(5), 309-315.

趙 絵宇・滝口 直樹(2017). 中国における企業の環境信用評価システム: 力強い実施への道筋 (特集 環境分野の市民参加と司法の役割) 行政法研究, 18, 163-173.

松田 剛史(2017). 教職課程履修生における特別活動への意識変容とその考察 藤女子大学人間生活学部紀要 , 54, 147-156.

山口 泰史(2017). わが国における PBL 研究の動向 : 大学教育での実践を中心に 日本地域政策研究 19, 34-41.

長岡素彦(2017).アクティブラーニング及び PBL に関する実践・調査研究,関係性の教育学 Vol. 16

村松 陸雄(2016). 20 年後の未来社会に対する大学生のイメージ(その 2)-環境意識と行動の違いに着目したテキストマイニング分析 武蔵野大学 環境研究所紀要, 5, 33-41.

田中 優(2016). 協働による課題解決のデザイン, 今川晃編著『自治体政策への提言 学生参加の意義と現実』, 北樹出版, 119-123.

石井 雅章(2016).PBL 型ゼミにおける学生の社会人基礎力要素の変容分析 研究報告教育学習支援情報システム(CLE), 2016-CLE-18, 1-8.

伊藤 通子・佐藤 真久(2016). 高専教育とアクティブラーニング (小特集 PBL の現状) 日本高専学会誌, 21(4), 29-34.

勝浦 信幸・石津 賢治(2016). 地方公共団体における住民投票制度に関する一考察 : 北本市における新駅建設をめぐる住民投票の事例を踏まえて 城西経済学会誌, 37, 87-117.

陣内 雄次・大嶋 悠也・上田 由美子(2016). 高校生参画のまちづくりに関する一考察: 栃木市「若者の居場所づくり事業」を事例に 宇都宮大学 教育学部研究紀要. 第 1 部(66), 183-192.

山口 泰史(2016). メリトクラシー概念を用いた現代社会の実証的検討の動向 東京大学大学院教育学研究科紀要, 56, 181-190.

山口 泰史・江崎 雄治・松山 薫(2016). 山形県庄内地域における若年人口の流出と親世代の意識 (特集号 地方都市の現在) 地学雑誌, 125(4), 493- 505.

陣内 雄次(2016). 住まいとまちづくりを考える教育活動のあり方に関する一考察 : 教員免許状更新講習の分析から 宇都宮大学教育学部教育実践 紀要, 2, 129-136.

長岡素彦 他(2016).東日本大震災から未来をつくるESD,市民社会からの挑戦―ESD推進12年間の軌跡,持続可能な開発のための教育推進会議

伊藤 通子・定村 誠・畔田 博文・高松 さおり・戸出 久栄・小澤 妙子・上坂 摂(2015). イノベーション人材育成のための社会連携型教育におけ る高次の学習法.工学教育 63(1), 74-80.

根上 明・村松 陸雄(2015). 協同をベースにした体験学習型授業における学生の主体的な学習の変化について-「自然環境教育演習 1」での実践 報告 武蔵野大学環境研究所紀要, 4, 105-115.

村山 史世・小宮 菜摘(2015). 教育プログラムを ESD 化するための一手法について

武蔵野大学環境研究所紀要, 4, 75 - 86.

村山 史世・小此木 美咲・小宮 菜摘(2015). ESD 化された環境教育プログラムにおける参加者およびスタッフの変容」日本環境教育学会関東支 部年報, 9, 1-9.

陣内 雄次・奥田 悠夏・上田 由美子(2015). ESD の概念を取り入れた住教育プログラム: 提案と考察 宇都宮大学教育学部教育実践紀要, 1, 107- 114.

陣内 雄次・上田 由美子・大嶋 悠也(2015). 復興まちづくりと若者参画に関する一考察 宇都宮大学教育学部紀要. 第 1 部 (65), 187-193.

山口 泰史(2015). 山形県庄内地域の人口減少と本学の取り組み (小特集 日本全体に活力を生み出す私立大学の地方創生) 大学時報, 64(363), 68- 73.

山口 泰史・松山 薫(2015). 戦後日本の人口移動と若年人口移動の動向 東北公益文科大学総合研究論集, 27, 91-114. 石井雅章(2014).地域農家・企業との多様な連携により、実存する地域課題の解決型プロジェクトを複数実施 社会人基礎力を育成する授業30 選, 経済産業省 産業人材政策室

村山 史世(2014). 環境教育と ESD_SD の実践と地域社会の変容 日本環境教育学会編 環境教育と ESD(日本の環境教育) 東洋館出版社, 90-96.

山口 泰史(2014). 地域別将来人口推計結果(2013 年 3 月公表)に対する一考察:─東日本大震災を踏まえて─ 季刊地理学, 65(4), 228-232.

陣内 雄次・上野 由里加・上田 由美子(2014). 家庭科における地域の特色を生かした学習活動の可能性 : 宇都宮市大谷地区を事例とした参加体 験型学習の提案 宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要, 37, 247-254.

陣内 雄次・上田 由美子・安部 美紀(2014). 応急仮設住宅集会所におけるコミュニティ支援のあり方に関する一考察 宇都宮大学教育学部紀要, 第 1 部(64), 179-191.

伊藤 通子・磯田 節子、下田 貞幸(2013). デンマーク Aalborg PBL Model の特徴と高専教育との比較 (特集 高専制度 50 周年 : 高専のグローバ ル化の在り方と動向) 日本高専学会誌, 18(4), 9-14.

石井 雅章(2012) . 課題解決型教育による地域政策への貢献 地方自治研究, 27(1), 83-96.

陣内 雄次・渡邊 真弓・上田 由美子(2013). 宇都宮市大谷地区を事例にまちづくり学習を考える 宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要, 36, 73-80.

陣内 雄次(2013). 地域づくり人材養成プログラムに関する一考察 宇都宮大学教育学部紀要, 第 1 部(63), 195-200.

吉本理沙(2013).第5章 水辺のまちづくりに向けたデータ活用の現状と課題ー柳川市の事例を参考にー愛知大学経営総合科学研究所叢書,42, 63-74.

長岡素彦(2013).ESDと復興 震災体験をいかした未来をつくる教育・ESD,関係性の教育学 Vol. 13

安田 信之助・勝浦 信幸(2012). 「新しい公共」を担う人材育成に関する事例研究 国際文化研究所紀要, 17, 1-26.

陣内 雄次・渡邊 真弓・上田 由美子(2012). まちづくり学習の可能性と課題に関する一考察:宇都宮市大谷地区を事例として 宇都宮大学教育学部 教育実践総合センター紀要, 35, 231-238.

陣内 雄次・上田 由美子・渡邊 真弓(2012). 家庭科教育とまちづくり学習に関する一考察 宇都宮大学教育学部紀要, 第 1 部(62), 175-183.

陣内 雄次・上田 由美子(2011). 子どもたちにとっての放課後の居場所に関する一考察 宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要, 34, 223-230.

陣内 雄次・上田 由美子(2011). 都市内分権の可能性と課題:宇都宮市における地域まちづくり計画策定の事例から 宇都宮大学教育学部紀要, 第 1 部( 61), 107-118.

山口 泰史(2011). 山形県出身者における U ターン者と非 U ターン者の意識構造 季刊地理学, 63(3), 190-191.

有澤 健治・富増 和彦・吉本 理沙(2011). 愛知県における廃棄物処理の 10 年間の推移 愛知大学経営総合科学研究所叢書, 40.

長岡素彦(2011).複合情報環境における関係性とリテラシー 仮想社会の選択的人間関係を超えて,関係性の教育学 Vol. 10

村山 史世(2009). エコキャラ 環境会議, 2009 春号, 134-139.

長岡素彦(2009).学び合い、つながる ESD 持続可能な開発のための教育−福祉教育・ボランティア学習と ESD の実践者の立場から,日本福祉教育・ボランティア学習学会年報

田中 優(2008). ガバナンス時代の人材育成法, 月刊ガバナンス, No.100,47-49.

田中 優(2007). 地方自治体職員のガバナンス能力育成研修—兵庫県自治研修所の事例—, 同志社政策科学研究, 9(1)、183−195.

 

学会発表・研究会事業

当サイトに記述

 

調査活動

豊中市アジェンダ、大阪大学ヒアリング

関係性の教育学会(日本学術会議協力学術研究団体) 課題研究(2016 年度・2017 年度) 共同研究 「アクティブラーニング・PBL、地域連携教育に関する実践・調査研究」2017

「アクティブラーニング・PBL に関する実践・調査研究」2016

 

競争的資金等の研究課題

「異分野融合を志向する越境研究者ネットワークによる社会問題解決」平成 29 年度学院特別研究費(学校法人武蔵野大学) 「異分野融合を志向する越境研究者ネットワークによる社会問題解決」平成 30 年度学院特別研究費(学校法人武蔵野大学)